分譲コンパクトマンションのメリット・デメリット

コンパクトマンションとは、一般的に専有面積が約30㎡～50㎡程度で、1LDK～2LDKの間取りのマンションことを言います。主要都市の利便性の良い立地での分譲が主流です。
資産運用・投資目的としてや、単身・ディンクス等小家族の住まいとして、セカンドハウスとして、SOHO(スモールオフィス・ホームオフィス)として、子供や親族用の住まいとしてなどコンパクトマンションの用途は多岐に渡ります。
そこで、本稿ではコンパクトマンションのメリット・デメリットについて書いていきます。

目次

1．コンパクトマンションのメリット
2．コンパクトマンションのデメリット
3．コンパクトマンションはこんな方におすすめ
4．まとめ

1.コンパクトマンションのメリット

1-1　立地条件が良い

分譲コンパクトマンションは一般的に人気のエリアや駅近くの利便性の良い立地に建てられる傾向があります。駅周辺の商業施設や公共施設などへのアクセスや、どこへ行くにも快適なフットワーク、職住近接などがメリットです。

1-2　快適な居住空間

コンパクトマンションと言っても分譲マンションです。やはり賃貸マンションとは一般的に仕様設備が違います。当然分譲コンパクトマンションの方が先進性やデザイン性の高い物が標準装備されたりします。

1-3　資産として活用

賃貸で借りて住んでる場合はいくら家賃を払っても当然自分の物とはなりません。しかし住宅ローンを利用して購入した場合、毎月の支払いによりローン残高が減っていきます。
最近の低金利の住宅ローンなら固定金利1%で35年ローンを組んで最後まで返済してもおよそ1.2倍位です。途中で繰上返済すれば利息を節約することもできます。
また、将来結婚や転勤、実家へ戻るなどの理由で住めなくなった時は賃貸に出して家賃収入を得たり売却することも可能です。コンパクトマンションは立地条件が良いですから賃貸や売却も容易です。

2.コンパクトマンションのデメリット

2-1　購入時の住宅ローンの制限

コンパクトマンションの専有面積は概ね30㎡から50㎡程度のマンションを指しますが、住宅ローンには面積要件が付いていたりします。例えば自宅やセカンドハウスとして使用するために購入時に利用できる｢フラット35｣は30㎡以上となっていますので少しでも下回っている場合は利用できません。
その他の金融機関においてもほとんど面積要件が定められているようです。
また不動産投資ローンの場合も金融機関により規定が設けられており、金利も少し高めに設定されていることが多いようです。

2-2　住宅ローン減税の面積要件

住宅ローン減税の面積要件は登記簿面積で50㎡以上となっており、パンフレットなどに表記された専有面積とは違いますので注意が必要です。マンションにもよりますが概ね55㎡以上の専有面積が必要条件となります。したがって、専有面積30㎡から50㎡程度のコンパクトマンションは減税が受けられません。

2-3　家族構成の変化への対応

結婚や出産などにより家族が増えた場合、コンパクトマンションは専有面積が限られているため対応が難しいこともあります。
どうしても無理であれば賃貸や売却して次のステップに進みましょう。

3.コンパクトマンションはこんな方におすすめ

3-1　家賃の無駄をなくしたい

賃貸マンションの家賃の支払いを無駄に感じていて、金利が低い今なら家賃並の支払いで自分のマンションを所有したいと思っている方。

3-2　便利な場所に住みたい

都心に近くて、駅やショッピングも徒歩圏の快適な住まいが欲しい。

3-3　安心して住みたい

防犯カメラやオートロック、宅配ロッカーなど一人暮らしでも安心・安全でセキュリティの行き届いたマンションに住みたい。

3-4　資産運用をしたい

当面は自宅として居住するが、将来は売ったり貸したりできる立地条件の良いマンションが欲しい。

3-5　ペットと一緒に暮らしたい

最近の新しい分譲マンションならペットを飼うことができます。

4.まとめ

マンションは賃貸で住み続けるより早めに購入した方が経済的なメリットが高くなります。
気楽に賃貸で過ごして、老後は現金があれば大丈夫と考えている方も多いでしょう。
しかし、いくら現金を持っていても良質な住まいを老人に貸してくれる家主さんがいればの話となります。多少、他力本願のような話です。
賃貸か購入を迷っているのであれば、自分のライフプランを良く考えてみましょう。
また、そんな方にはコンパクトマンションは部屋が狭い分価格も安いので最初のワンステップとして検討してみるのも良いのではないでしょうか。